【FP監修】住宅ローンの団体信用生命保険を比較！チェックすべきポイントや特約加入の必要性は？

マンション購入のために住宅ローンを利用する際、団体信用生命保険（団信）に加入するのが一般的です。しかし、一口に「団信」と言っても、金融機関によって保障内容は異なります。

今回は、住宅ローンの団体信用生命保険を比較してみましょう。

団体信用生命保険（団信）とは、住宅ローンの返済中に死亡するなど万が一のことがあった場合、住宅ローンの残高がゼロになる制度です。つまり、「住宅ローン残高と同額の一般的な生命保険に加入している」と考えることができます。

住宅ローンを組む時には団信の加入が必須のケースが多いですが、健康に不安があると加入を断られることがあり、そうなると借入ができません。

一般的な団信では「死亡もしくは高度障害状態になった場合」に保障されます。

高度障害とは「両目の視力を失う」「臓器などに障害を残し終身常に介護が必要」など、かなり重篤な状態です。なお、一般的な生命保険の「死亡保障」にも同様の保障が付いています。

以前は一般的な団信しか選択肢がありませんでしたが、最近は団信の保障に特色を出すことで住宅ローンを検討する人にアピールする金融機関も増えているようです。死亡もしくは高度障害状態に加え、主に以下のような保障内容が見られます。

・三大疾病保障：

ガン・急性心筋梗塞・脳卒中が原因で所定の状態になったとき。

・七大疾病保障：

上記の三大疾病に加え、高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変で所定の状態になったとき。

・就業不能保障：

所定の症状で医師にある一定期間就業できないと診断されたとき。

・ガン保障：

ガンのため所定の状態になったとき。

※各金融機関により名称に違いがあります。

「所定の状態（症状）」というのがポイントで、同じ保障が基になっている団信でも保障内容に大きな差があることがあります。

【例：三大疾病が基になった団信の場合】

Aと比べると、BとCでは急性心筋梗塞や脳卒中の「手術」が保障されています。
そのほか、Bは入院中の住宅ローン支払い免除や一時金の支払いがあり、Cは要介護状態に認定されることで保障対象となります。

また、就業不能保障団信では、保障される就業不能期間などに差異があります。

中には「180日以上、就業不能状態と診断確定される」と保障されるものもありますが、医療関係従事者に聞いたところ、「180日以上の就業不能状態は高度障害になるケースが多いため、保障として金利の上乗せする必要はないのではないか」という意見が聞かれました。

「要介護認定や手術での保障がついている団信の方が、現実的に保障される可能性が高い」と考える医療関係従事者が少なくなく、自身の団信も上記を選択されているようです。

ただし、このように特約に加入して団信の保障を手厚くするには、多くの場合、金利の上乗せが必要です。

健康状態に問題がある場合にも金利上乗せなどで緩和型の団信を選択せざるをえませんが、若くて健康であるならば、他の民間の収入保障保険などでカバーした方が結果的には金銭的な負担が小さくなることもあります。

金融機関により団信ごとに特色が出ている今、住宅ローン選びの大事な要素になっていることは間違いありません。

とはいえ、団信の内容だけでなく、生命保険も含めて総合的に比較検討すると良いでしょう。